Clear the air

clear the air “誤解を取りのぞく”

Let’s clear the air between us first. (まずは私達の間にある誤解を取り除きましょう)

ずいぶん前になりますが、このフレーズを最初に聞いたのは来日されたあるアメリカ人のパートナー企業の幹部の方からでした。

その会社との間ではある利害が対立する商談があり、それについての議論が始まった途端、気まずい空気が流れ始めた時、その方の口からこの言葉がでました。

日本人なら言いにくいことは言わずにすまそうとおもいますが、このアメリカ人幹部は非常に率直な方で、このフレーズを言った後、自分の考えをすべて説明し、私達にその理解で正しいか、そうでなければ私達の考えを言って欲しいと言いました。

その結果、両社の間ではお互いに誤解していたことが判明し、お互いのわだかまりがとれて、その後は終始なごやかな雰囲気で打ち合わせは終わりました。

会社、個人との間で誤解が生じている場合、お互い反対意見を正面きって言い合って物別れになることを恐れて言い出さないケースが結構あると思います。


結果的に解決に至らず終わってしまうこともあります。

ビジネスのいろいろな局面では当事者間、会社間で摩擦や、誤解が生じるのはよくあることですが、そんなとき、まずこの言葉を使ってお互い率直に話が始めることができれば素晴らしいと思います。

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中国について思うこと Part 2

これは6月9日発行のNewsweek日本版の記事のそのままの抜粋です。私が思っていたことを代弁してくれました。

発展すれば民主化が進むという幻想

かつて欧米諸国の政治家や企業は、中国も経済的に発展すれば、より自由に民主的になっていくと期待していた。

1978年に中国が改革開放政策を始めると、外国の資本家たちはうまい汁を吸おうと先を争って中国と仲良くした。

2001年のWTO加盟に際し、中国は残った多くの貿易や投資の障壁を撤廃。これが中国の経済成長に拍車をかけた。

だが発展すれば中国は共産党の一党独裁から脱するという期待は裏切られた。

中国共産党は1989年の天安門事件で改革主義者たちのデモを弾圧し、その後も先進技術を駆使して全体主義の強化に努めてきた。

諸外国が対中関係の見直しを進める中、共産党は悪びれる様子もなく独裁色をますます強めなたら中国を超大国の地位に押し上げようとしている。

英保守党のイアン・ダンカン・スミス元党首は本誌に対し、自由主義国はこれまで、自由市場が中国を民主的改革へと導くという「根拠のない」希望を抱き、中国に対し「無邪気な」アプローチを取ってきたと述べた。

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Connectの本当の意味

Would you connect me to the person in charge of this project?(このプロジェクトの担当者をご紹介頂けないでしょうか?)


connectは物と物を接続する、つなげるという意味ですが、ビジネスでは”人と人をつなげる、連絡をとる, 紹介する、交流する”という意味でよく使われます。


アメリカのホテル「コートヤードマリオット(Courtyard by Marriott)」で、軽食のサービスを紹介するこんなフレーズがありました。


The Bistro ? Eat. Drink. Connect.


Bistroとは気軽に入れる小規模のレストランという意味で、その後、食べて、飲んでとあり、最後にConnectとあります。


私はこのフレーズの最後の言葉 connect に少し違和感がありました。「インターネットにつなげて」という意味もありますが、ここでのconnectは「人と人とが交流して」という意味でつかわれています。

Appleの創業者のSteve Jobsが2005年にスタンフォード大学の卒業式に呼ばれておこなった有名なスピーチを聞いたことがあると思いますが、そこにconnecting dotsという話があります。

Steve Jobsは3つの話をしますが、その最初がconnecting the dotsの話です。

過去の人生で起きたことが、その時は全く意味がないと思っていたことが、後になって結びつくと、大きな意味をもってくるという話でした。

Steve Jobが引用しているのは、ドロップアウトした大学で学んだ文字を美しく見せる為の手法カリグラフィーのクラスで学んだ文字があとになってApple Computerの美しい文字を生み出すことになったと言っています。

このスピーチではSteve Jobsはconnectを人と人のつなぐという意味では説明していません。人生のある出来事とある出来事をつなげていると言っている訳です。

しかし広い意味では彼がApple Computerを一緒に創業したもう一人のSteve、Steve wozniakスティーブ・ウォズニアックという人物との出会いもSteve Jobsにとってはconnecting the dotsであったのではないでしょうか。

もう一人のSteveと言う優秀な技術者がいなかったら今のApple Computerはなかったでしょう。

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Testing the water

昔、現地法人のアメリカ人の同僚から、ある提案書をお客に出す直前になって、待ってくれと東京が言ってきて、困っている。

これを出したらお客からどんな反応があるかを東京から教えてくれと聞かれたが、出してみないとわからない。こんなことを聞かれるのは初めてではないが

Why Japanese people are always testing the water ?

と言われたことがあります。

文字通り訳しますと

“日本人は何故いつも水の試験をしているのか?”

こんな風に現地法人のアメリカ人セールスと日本の関係者との間に挟まれるのは私にとっては初めてではなかったので、彼が私に言わんとしていることはなんとなくわかりましたが、この英語のフレーズの本当の意味はなんだと思いますか?

Test the water には”正式に発表する前に様子を伺う”という意味があります。

別の日本語で表現しますと”顔色を伺う”とも言えます。ここ数年の流行りの言葉なら”忖度(そんたく)”とも訳せると思います。

Test the waterを英語で詳しく説明すると 、こうなります。

try to discover what people think about an idea before you do anything about it, or to try to discover what a situation is really like before you become very involved in it.

“実行する前に他の人間がその考えについてどう考えるかを知ろうとする。

あるいは、実際に自分が本格的に関与する前に実際の状況がどうなるかを見極めようとする”

Why Japanese people are always testing the water ?

この英語フレーズの本当の意味は

“何故、日本人はいつもこれをやったらどうなるか様子を見ながらやっているのか?”

となります。よく言えば日本人は非常に慎重と言えますが、外国の方から見れば少し決断力に欠けると思うのだと思います。

いよいよ5/25に首都圏と北海道でも緊急事態宣言解除となりますが、海外の様に一気にロックダウン解除はせず、5/25後の様子を見ながら段階的な解除となる様ですね。

様子を見ながら解除するというやり方も非常に日本的であり、これもまさにTesting the waterではないでしょう。

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Because I said so

この言葉を初めてアメリカで聞いた時は私は正直、驚きました。

もちろんビジネスシーンではなく、外で母親が子供に指図をしていて、子供がどうしてそうしないといけないの?と嫌がっている時に母親が子供へこの言葉を使っていました。

なんて理不尽な言い方と思いました。そして、なんでこんなところにBecauseを使うのかと。

日本語に訳すと直訳は

“私がそう言ったから(やらないといけないの)よ”

ですが、日本で使われているもう少し自然な日本語に訳したら

“つべこべ言わず(やってちょうだい)”

というのが近いのではと思います。

人によるのかもしれませんが、日本の母親よりアメリカの母親はずっと高圧的なのかもしれません。

それから、日本ではよく子供に対して”言い訳はよしなさい”と言いますが、アメリカでは”ちゃんと説明しなさい”と全く逆です。これはアメリカの方が論理的ですね。

Becauseといえば済む話ではないですが、アメリカの子供は小さい時からBecauseで叱られ、Becauseで言い訳をするのに慣れていますが、日本人は”言い訳はするな”で育てられると、反論せず、すぐ謝ってしまうのかもしれません。

日本人は謝らなくてもよい時でも、言い訳をすることが良くないことと小さいころから刷り込まれていて、すぐに謝ってしまうのかもしれません。

Because I said so はあまりにも高圧的な言葉ではありますが、それでもBecauseをつけて説明している訳です。

どんなに理不尽でも常にBecauseで叱られ、Bacauseで言い訳をする習慣を小さい頃から身につけるのは、今後日本人が海外でもっとビジネスをしてゆく上で必要かもしれません。

又、今起きていることの根本原因を考え、常にWhyを持って物事を考える習慣も日本人は持つ必要があるのではないでしょうか?

今世界を変えてしまっているコロナウイルスの蔓延をとって見ても、トランプ大統領を始めとしてアメリカ人はどうしてこうなったのか?と中国を攻めて、中国はその内容が筋が通ったものかどうかは別としてそれに一つ一つ反論してます。一方、日本のテレビではトランプ大統領はこう言っているとは言いますが、どうしてこうなったのか、原因Whyについてとことん掘り下げた議論はほとんどしていません。

原因を深く考えずに、常にその場の対処方法を考えるのは現実的かもしれませんが、根本原因がわからないままでは、同じことが繰り返されてしまう恐れもあります。

私の知り合いのアメリカ人はCovid-19の後のCovid-20, Covid-21, Covid-22, Covid-23を心配していましたが、とことん原因を突き止めることをしない限り、同じことが再発してしまうと考える方がLogicalではないでしょうか。

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中国について思うこと

英語の話から脱線します。約30年前の1989年にベルリンの壁は崩壊し、資本主義は社会主義に勝利しました。しかしながら何故、中国は社会主義の国なのにここまで急速な経済発展をしてきたのでしょうか?

これは私が疑問に思っていたことでした。今日はいろいろ調べた結果、私が考えたことを書くことにします。

きっかけは最近のアメリカのコロナウイルスに関する中国責任論の広がりでした。

アメリカだけでなく、フランス、オーストラリアも中国に対してコロナウイルスの発生源の調査を要請して、中国はそれに全て反発しています。

世界No.2のGDPとなった中国はメディアも巻き込んで、お互い宣伝合戦となっていますが、中国は何故、こんなに一貫して強気なんでしょうか?

結論から先に言いますと中国は積極的に外資を取り入れて経済では既に資本主義国以上に資本主義国家になっており、200年前の栄光の時代を取り戻そうとしています。

皆さん、既にご存知のことかもしれませんが、まずは歴史から整理します。

中国は現在でも政治は社会主義の国ですが、1978年に経済は計画経済から改革開放路線へ変更しました。

そもそも社会主義の考え方と矛盾する格差を認めて一部の人間が先に豊かになることを認める”先富論”を推進しています。

そして経済については個人の自由を認め起業も推奨しています。

その後、中国のGDPは急激に成長、2006年にイギリス、2008年にドイツ、2010年には日本を追い抜き、世界第2位となりました。

1人当たりのGDPはまだ世界70位前後ではありますが、GDP総額では数年後にはアメリカを抜き世界No.1になると言われていました。

コロナで今後、どうなるかはわかりませんが、ここまでも世界のサプライチェーンに組み込ませた中国をすぐに他に切り替えるのは難しいかもしれません。

何故、社会主義市場経済という特殊な体制の国が、資本主義の先輩であるイギリス、ドイツ、日本をこんなに短期間の間に抜いてしまったのでしょうか?

そもそも資本主義にはお金が必要で、それがなくして急激な経済成長は不可能です。

改革開放路線の中で、一人っ子政策などもありましたが、いろいろ調べた結果、私は積極的な外資の導入が一番大きな成長の要因と考えるに至りました。

現在、世界のパソコンの90%以上は中国製で、意外かもしれませんが中国は自動車生産台数でも世界一です。

中国が世界最大の自動車生産国と言われてもピンとこない方もいると思います。

パソコンの場合は中国資本の会社もありますが、自動車はほとんど外資で、アメリカ、ドイツ、日本の自動車メーカーは中国の工場で生産していて、これが中国のGDPに含まれています。

一方、中国はベンチャー企業もサポートしてきました。アリババはその中でも大成功した会社で中国版アマゾン、日本で言えば楽天に相当すると思います。

中国には大きな野望があり、それを隠してはいません。

中国は200年前の1820年には経済規模で世界第一の国であったというデータがあります。

しかし、1840-1842のアヘン戦争でイギリスに負けてから、中国経済は著しく収束し、イギリスに経済でも負けました。

一方、アメリカは200年前はできたばかりの国でしたが、イギリスを抜いてアメリカは世界No.1の経済規模の国となりました。

中国共産党は2021年に結党100年となるそうで、それまでにGDP総額の一人当たりのGDPを2010年から倍増する計画がありました。中国は200年前の状態に戻そうとしている訳です。

所得倍増計画と聞くとなんか池田勇人首相の目標みたいですね。

それを急激に実行するには中国には大きな外資が必要であった訳ですが、中国は外資を上手く取り込み、それが非常に上手くいったということであります。

コロナウイルスの蔓延がいつ終息するのかはまだわかりませんが、アメリカ、イギリス、ドイツ、日本の企業はこの中国の意図を知った上で、中国への投資、製造を中国一国に依存することで良いのかと真剣に考えるようになると思います。

私の付き合いのあるアメリカの会社も実際に中国を中心としたサプライチェーンの見直しを考えています。

よくよく考えますと、ハードの製造をコストの安い中国やメキシコにアウトソースして、より付加価値の高い分野にフォーカスしてゆくというのはもともと、アメリカを始めとする世界の大企業の戦略であった訳です。

中国市場そのものに魅力を感じた為、そのアウトソース先、投資先があまりにも中国に偏りすぎていたのでしょう。

そして中国は外資を下請けの製造業だけでなく、それにより得た利益をR&D投資にも使ってきました。

今から製造業を全て自国に戻すというのは現実的ではないですが、最適化を目指すとしたらそれを全て中国にすることは非常に大きなリクスがあります。

コロナウイルスの蔓延という歴史に残る大事件により、民主主義ではない、資本主義国家以上の資本主義の国、そしてGDP世界No.2の中国というモンスターを作り出してしまったのは実は自分自身かも知れないということを改めてアメリカも日本も認識する時ではないでしょうか。

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Basic Income

アメリカではコロナウイルスによる失業者への家計支援として、年収7万5000ドル(約825万円)以下の大人1人につき1200ドル、子供1人につき500ドルの支給、総額2兆ドル(約220兆円)支援策が、3月25日、連邦議会上院にて賛成96、反対0の満場一致で可決、実施されました。

アメリカだけでなく、イギリスでは休業企業の給与80%を国が保証し、他の国でも同様の対策がコロナウイルスによる経済支援の為、実施されました。

一方、日本は他国より少し遅れましたが、定額給付金一人10万円の支給が決まりました。

住民票がある国民全員に一律支給するというのは実はユニークな内容です。

東京を始めとする一部都市では5/1からマイナンバーカードによる定額給付金の電子申請がはじまりましたが、私が住んでいる横浜市では電子申請は5/12から始まり、昨晩、結構てこずりましたが、何とか私もスマホを使ってマイナンバーカードでの定額給付金の電子申請を終えることができました。

これを機にBasic Incomeの議論を思い出しましたので、今日はBasic Incomeについて書くことにします。

Basic Incomeとは

“最低限所得保障の一種で、政府がすべての国民に対して最低限の生活を送るのに必要とされている額の現金を定期的に支給する”

という政策で、世界中で限定的なパイロットプログラムも始まっています。

又、アメリカでも今年の大統領選挙選からは脱落しましたが、民主党初のアジア系候補者アンドリュー・ヤン が18才から64才までのアメリカ人一人月1000ドルのBasic Incomeの導入案を提示していました。

Basic Incomeの考え方は資本主義とは決して矛盾するものでは無く、人間としての基本的な生活を保証するもので、失業保険や年金にとって代わってゆく生活保護の考え方の一つであります。

今後、全てではないにせよAIが人間の仕事の多くをやってくれる様になりますと、Basic Incomeの議論がより活発になるのではと考えています。

又、コロナウイルス危機の今、改めてその有効性が見直されているのではないかと思います。

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New Normal

今年4月にコロナウイルスによる非常事態宣言がでて日常生活は本当に変わりました。

最近の海外のニュースを見ているとNew Normalという言葉がよく出てきます。

ニューノーマルとはどういう意味でしょうか?

もともとニューノーマルは、2000年初頭の IT バブル後、また 2007年の金融危機の際に取り上げられた言葉でした。

構造的な変化による「新たな常識・常態」を意味します。

コロナウイルスにより今起きている一連の出来事はまさにニューノーマルといえます。

それは物理空間の著しい制約にあります。

ITバブルや金融危機はヒト、モノ、カネの内、カネの動きが止まってしまいましたが今回はヒト、モノ、カナ全てが停滞しています。

出張は禁止となり、日時業務もテレワークとなり、会議は全て電話会議で行う様になりました。

日常のやり取りも変わりました。今まではメッセージの最後に書いていた言葉も

Best Regards

から

Stay Safe

に変わりました。

電話会議は最初にお互いの無事を確認し、最後は相手の健康を気遣う言葉で終わります。

前のブログでご紹介しました4月5日にイギリスのエリザベス女王が行ったスピーチを生で聞かれた方もいると思います。

最後のフレーズはとても元気の出る言葉ですので改めて御紹介させて頂きます。

We will succeed – and that success will belong to every one of us.

We should take comfort that while we may have more still to endure, better days will return:

we will be with our friends again; we will be with our families again; we will meet again.

皆さん、開けない夜はないです。もう少しの辛抱です。頑張りましよう。

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Headwind and tailwind

今、世界経済はコロナウイルスの影響で逆風にあると言えます。ところで逆風は英語で何というのでしょうか?

逆風はHeadwindといいます。

最近の記事をご紹介しますとこんな感じです。

US virus testing faces new headwind: Lab supply shortages

(アメリカのウイルス試験は新たな逆風に直面している。それは研究室での機材不足である)

一方、順風は英語で何というでしょうか?

Headwindから予想できますね。

そうです。Tailwindです。直訳しますと頭ではなく、尻尾の風ということですね。

ところで、冒頭に世界経済は逆風にあると書きましたが、業界により大きな違いがあります。

例えば人の動きに関係する航空業界、ホテル業界、レストラン、更には外出がなくなれば服にあまり気を使わなくなりますのでアパレル業界も大打撃です。

これら業界はかつて経験したことがないレベルのHeadwindにさらされていると思います。

しかし、全ての業界が全て同じ状況かといいますと決してそうではありません。

例えば、ネット販売では最大手のアマゾンはHeadwindというよりTailwindが来ていて、業績が伸びています。今年1月〜3月の四半期の業績は昨年の同四半期比で売上が26%もアップしています。

皆さん、外出ができないからAmazonや宅配サービスにより依存する様になった訳です。

皆さんも同じかもしれませんが、私が在宅勤務になってからの変化

食料品以外の買い物はAmazonか楽天でする様になりました。

部屋の掃除を頻繁にするようになりました。

電車もバスも乗らなくなりましたが、代わりに近所を散歩する様になりました。近所にある公園を何度も歩くようになり、近所にある様々な施設を発見しました。

朝から晩まで外の天気が気になるようになりました。朝に出勤する時以外はあまり天気を気にしていませんでしたが、今では日没がいつかも意識する様になりました。

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日本とフランスの歯の文化の違い

若い方はご存知ないかもしれませんが、昔レナウンのコマーシャルで採用され、日本でも大変人気のあったシルヴィー・ヴァルタンというフランスの歌手がいました。この写真の女性です。

外国では歯並びの悪い人は幼少期から歯の矯正をします。日本では八重歯 (英語ではDouble tooth, Vampire toothと言います)は可愛いと言われ高い評価を受けますが、海外ではドラキュラを連想させてしまう様です。

しかし、何故か八重歯同様、歯並びが悪いはずのすきっ歯 (英語ではEmpty tooth. A gap between teethと言います) だけは矯正されずにむしろ高く評価され、フランスの高級ブランドのシャネルの人気モデルがすきっ歯だったりします。

ご覧の通り、シルヴィー・ヴァルタンもすきっ歯でした。

フランスだけでなく、アメリカでもマドンナ、アーノルド・シュワルツェネッカーを始めとして人気女優、人気男優にすきっ歯がいますが、何故か矯正しません。

どうしてでしょうか?

フランス語ですきっ歯はDents du bonheur (ダン ドゥ ボヌール 幸運の歯)などと呼ばれ、歯の隙間から幸運が入ってくると言われ非常に肯定的に捉えられているからだそうです。そして、フランス以外アメリカでも高く評価されています。

その由来は、ナポレオン戦争の時代までさかのぼります。兵隊は銃を両手で持ったまま、火薬を補充する紙袋を前歯で上手く切らねばならず、すきっ歯の人間はそれに適さないとして除隊になり戦場にいくことを免れたことがあったそうです。

日本の八重歯、フランスのすきっ歯、いずれもその国独自の美意識の現れですが、どうもインターナショナルにはすきっ歯の方が八重歯よりもずっと高い評価を得ているようです。

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